パーソナルトレーナーに将来性はある？必要なスキルを解説！

健康志向の高まりとともに、パーソナルトレーナーという職業への注目が集まっています。しかし、インターネット上では「パーソナルトレーナーに将来性はない」「収入が安定しない」といった否定的な意見も見られます。本記事では、パーソナルトレーナーの将来性について解説します。パーソナルトレーナーへの転職やキャリアチェンジを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

パーソナルトレーナーとは？

パーソナルトレーナーは、顧客一人ひとりの目的や体質に合わせて、マンツーマンでトレーニング指導を行う専門職です。仕事内容はトレーニング計画の作成や、栄養管理・食事指導、オンラインでのパーソナルトレーニングなど多岐にわたります。近年では、医療機関や介護施設と連携したリハビリの一環としてのトレーニング指導を行う機会も増えており、活躍の場は広がり続けている仕事といえるでしょう。

パーソナルトレーナーの主な働き方

パーソナルトレーナーには、大きく分けて3つの働き方があります。ここでは、パーソナルトレーナーの主な働き方について紹介します。

正社員・契約社員

一般的なのは正社員・契約社員として、フィットネスクラブやパーソナルジムに雇用される働き方です。固定給に加えてインセンティブが支払われるケースが多く、社会保険や福利厚生も受けられるため、安定した収入を求める方に適しています。未経験者や新卒でも入社しやすく、研修制度が整っている企業も多いのが特徴です。

業務委託

パーソナルトレーナーは業務委託(フリーランス)として、ジムと契約して顧客を担当したり、個人で顧客を獲得したりして働いている方も多いです。セッション単価×本数で収入が決まるため、実力次第で高収入を目指せる反面、顧客が獲得できなければ収入がゼロになるリスクもあります。

ジム経営

パーソナルトレーナーとして自分のジムを経営して働いている方もいます。成功すれば大きな収益が期待できますが、開業資金や経営スキルが必要となる働き方です。一般的には正社員や業務委託などでスキルを身につけてから、ジムの経営を始めるケースが多いです。

パーソナルトレーナーの将来性は高まっている

「パーソナルトレーナーに将来性はない」という声もありますが、実際には市場規模は拡大を続けており、需要も高まっています。ここでは、パーソナルトレーナーの将来性について解説します。

フィットネス市場は拡大し続けている

フィットネス市場が拡大を続けているのが、パーソナルトレーナーの将来性があると言われる大きな理由です。コロナ禍で一時的に落ち込んだ市場は完全に回復し、さらなる成長を続けています。

ジム店舗数も急激に増加しています。エニタイムフィットネスは2025年6月時点で国内1,200店舗を突破し、chocoZAPも急速に店舗数を拡大しています。大手フィットネス企業15社の店舗数は、2024年度末時点で約6,500店に達しており、この数字は今後も伸び続けていくでしょう。

店舗数が増えれば、それだけパーソナルトレーナーの雇用機会も増加します。特に24時間ジムやパーソナルジムの出店が加速しており、トレーナー需要は高まっているといえるでしょう。

健康維持・予防医療への関心が高まっている

生活習慣病の予防やメタボ対策として、トレーニングを始める人が増えています。健康診断で運動不足を指摘され、ジム通いを始めるケースも少なくありません。長時間のデスクワークによる肩こりや腰痛を防ぐために、パーソナルトレーナーの指導を受ける人も増加傾向にあります。

また、企業の健康経営推進により、従業員向けのフィットネスプログラムを導入する企業も増えています。医療費削減の観点からも、病気になる前に予防するという考え方が浸透しつつあり、運動指導の専門家であるパーソナルトレーナーの重要性は高まっているといえるでしょう。

シニア層向けの需要が拡大している

日本の高齢化は確実に進行しており、総務省統計局の発表によると、2025年時点で65歳以上の総人口割合は29.4%に達しています。今後も高齢化率は上昇を続けると予測されており、シニア層向けのトレーニング需要は拡大し続けるでしょう。

高齢者にとって、筋力低下やロコモティブシンドロームの予防は大きな課題です。健康寿命を延ばすためには適切な運動が欠かせず、安全で効果的な指導ができるパーソナルトレーナーの存在は重要です。中高年向けのパーソナルジムも増えており、介護予防や転倒防止を目的としたトレーニング指導のニーズは今後さらに高まると考えられます。

ダイエット・ボディメイクへの関心も集まっている

ダイエットや理想の体型を目指すボディメイクの需要も依然として高いです。近年ではSNSやインフルエンサーの影響を受けて、鍛えられた美しいボディラインを手に入れたいと考える人が増えています。

女性だけでなく、男性もボディメイクに積極的に取り組む時代になりました。出産後の体型戻しや結婚式前のダイエット、夏に向けた体づくりなど、明確な目標を持ってパーソナルトレーニングを受ける人も多く、需要が途切れることは考えにくいといえるでしょう。

パーソナルトレーナーに将来性がないといわれる理由

市場は拡大しているにもかかわらず、なぜパーソナルトレーナーに「将来性がない」と言われることがあるのでしょうか。ここでは、パーソナルトレーナーに将来性がないといわれる理由を紹介します。

収入が不安定になりやすい

パーソナルトレーナーの収入は、セッション数と顧客の継続率に大きく左右されます。正社員であっても「固定給+歩合」という給与体系が多く、業務委託やフリーランスの場合は、ほぼ完全にセッション数が収入となります。

新規顧客の流れが途切れたり、既存顧客の継続が切れたりすると、翌月の収入が大きく下がる可能性があります。月によって収入が大きくブレるため、生活が不安定になると感じる人も少なくありません。

また、一般的な会社員と違い、有給休暇や傷病手当、ボーナスといった収入を下支えする仕組みがないのもデメリットの1つです。体調不良やケガでセッションができなくなると、そのまま収入がゼロになるリスクを抱えています。

競合が多く飽和状態になりつつある

パーソナルトレーナーは国家資格や必須の民間資格がなく、誰でも名乗ることができます。参入障壁が低いため、近年ではトレーナー数が急増しており、競争が激化しています。資格や実績、独自の強みがないと、他のトレーナーと差別化することが難しく、安定した顧客を獲得できないかもしれません。

年齢による体力的な限界がある

パーソナルトレーナーは身体を使う仕事であり、デモンストレーション、器具の準備・片付け、長時間の立ち仕事が続きます。20代のうちは問題なくても、30代後半から40代にかけて体力的な負担を感じるケースが増えていきます。ジム側が若くて体力のあるトレーナーを求めるケースも多く、年齢を重ねるほど雇用面で不利になりやすいのも将来性がないと言われる理由といえるでしょう。

パーソナルトレーナーに必要なスキル

パーソナルトレーナーとして将来性を高めるには、基本的なトレーニングスキルはもちろん、解剖学、運動生理学、栄養学といった基礎知識をしっかりと身につけることが欠かせません。また、正しいフォームや呼吸法を分かりやすく伝え、ケガを防ぎながら効果を高める指導力も重要です。

フリーランスや独立を目指すなら、ビジネススキルは必須といえるでしょう。SNS発信やブランディングにより、自分の存在を知ってもらう力が必要です。必要なスキルを身につけることができれば、パーソナルトレーナーとして長く活躍し続けることは、決して不可能ではありません。

パーソナルトレーナーは十分に将来性がある仕事

フィットネス市場は拡大を続けており、パーソナルトレーナーの需要は高まっています。健康維持、シニア層向け、ダイエット・ボディメイクといった多様なニーズがあり、今後も需要は高まる仕事といえるでしょう。一方で、収入の不安定さや競合の増加、年齢による体力的な限界といった課題も存在します。これらの課題を乗り越えるには、専門性を高めて、ビジネススキルを身につけることが欠かせません。スキルを身につけることができれば、パーソナルトレーナーとして働き続けることができるでしょう。